【乙4・法令】消火設備と警報設備

製造所等に消火設備を設置する場合の所要単位について、製造所に設置する建物は、外壁が耐火構造である場合、延べ面積100㎡を1所要単位として計算する。

製造所等に設置する消火設備の区分において、屋外消火栓設備は第3種消火設備に該当する。

製造所等に設置する消火設備の区分において、大型消火器は第5種消火設備に該当する。

第4類危険物の消火に、水消火器（棒状）は有効である。

製造所等に消火設備を設置する場合の所要単位について、製造所に設置する建物は、外壁が非耐火構造である場合、延べ面積75㎡を1所要単位として計算する。

製造所等に消火設備を設置する場合の所要単位について、ガソリンを4,000ℓ貯蔵する場合の所要単位は2である。

第4類危険物の消火に、スプリンクラーは有効である。

指定数量の倍数が10以上の危険物を貯蔵する移動タンク貯蔵所には、警報設備を設けなくてはならない。

指定数量の倍数が10以上の危険物を貯蔵、取り扱う製造所等では、移動タンク貯蔵所を除き火災発生時に自動的に作動する警報設備を設けなくてはならない。

第4類危険物の消火に、不活性ガス消火設備は有効である。

製造所等に消火設備を設置する場合の所要単位について、貯蔵所に設置する建物は、外壁が耐火構造である場合、延べ面積150㎡を1所要単位として計算する。

屋外貯蔵所は、施設の規模や貯蔵する危険物の数量に関わらず、第5種消火設備だけを設置すれば良い。

乾燥砂と膨張ひる石は、全ての危険物の消火に適応する。

製造所等に設置する消火設備の区分において、スプリンクラー設備は第2種消火設備に該当する。

製造所等に消火設備を設置する場合の所要単位について、貯蔵所に設置する建物は、外壁が非耐火構造である場合、延べ面積100㎡を1所要単位として計算する。

地下タンク貯蔵所は、施設の規模や貯蔵する危険物の数量に関わらず、第5種消火設備だけを設置すれば良い。

第4類危険物の消火に、二酸化炭素消火器は有効である。

製造所等において、電気設備に対する消火設備は、電気設備のある場所の面積50㎡ごとに、第5種消火設備を1個以上設けなければならない。

製造所等に設置する消火設備の区分において、乾燥砂は第5種消火設備に該当する。